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初心者は知っておきたい!FXトレードにとって重要なイベントとは

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2018.01.24

世界経済の動向にとって重要なイベントを把握する

FXの口座開設をしたばかりの初心者の方には、世界経済にとって重要なイベントを把握することを心がけることをお勧めします。理由は、為替相場は大きな出来事によって大きく動かされるためです。重要なイベントや出来事の規模や範囲によっては、数ヶ月間、もしくは数年間にわたる世界経済のファンダメンタルズに対する認識を再構築する可能性を持っています。

このため、戦争、政情不安、天災、大きな国際会議などの出来事は、その不規則性ゆえに為替相場への影響力がきわめて強く、為替相場に参加するFXトレーダーに対して心理的、物理的なインパクトを与えることになります。そして、これらの大きな出来事や重要イベントの発生によって、大きく買われていく通貨と、劇的に下落する通貨が出現するのです。

そのため、世界の動向を把握し、それらの出来事が起こる前後の為替相場における基礎的な方向性を理解し、予想していくことで大きな利益を得ることにつながる可能性があります。少なくとも多額の損失を被ることを防ぐことに役立ちます。

G7(先進7ヶ国財務大臣・中央銀行総裁会議)

この会議は、アメリカ、イギリス、日本、カナダ、イタリア、ドイツ、フランスによって構成されています。この7ヶ国のGDPだけで、世界経済のGDPの過半数を占めています。このため、G7での共同声明はときに為替相場に大きな影響を与えることがあります。FXの口座開設をしたばかりの初心者の方は、G7が開催された際には、話し合われた内容や共同声明に注目されることをお勧めしたいと思います。

なお、毎回開催されるG7で常に重要な共同声明が発表されるわけではありません。しかし、為替相場に対して大きな影響を与えると予想されるときがあります。例えば、2003年9月に開催されたG7は、為替相場の重要な転換点でした。この会議で各国の財務大臣が「為替レートの柔軟性の向上」で同意したあと、ドル安が一気に進行したのです。

為替相場では、この同意については、主要国による為替レートに対する方針の大幅な変更と解釈しました。この2003年9月の時点では、アメリカの貿易赤字が大きく膨らみ、アメリカの国内政治上、大きな問題となっていました。そして、日本と中国はそれぞれ自国の過度な通貨高を防衛するために積極的に為替介入をしていたのです。

このためG7が開催される前から、日本と中国に対して為替介入政策を強く批判する共同声明が発表されるという観測が流れており、実際には「為替レートの柔軟性の向上」という表現で落ち着いたのでした。

実際、為替相場はこの合意を受けて一気にドル安へ向けて動きました。2003年9月のG7以降から2004年2月までの間に、アメリカドルはイギリスポンドに対して9%安くなり、ユーロに対しては11%、日本円に対しては7%、カナダドルに対しては1.5%安くなったのです。

このような重大な出来事は、為替相場全体におけるFXトレーダーたちのコンセンサスを変更させてしまい、長期的な影響が為替相場に対して働くことになります。このため、事前にG7で重大な共同声明などが発表される可能性がある場合には、ポジションをいったんすべて決済させておくことが無難です。

戦争

FXの口座開設をしたばかりの初心者の方には、戦争などの地政学的リスクも為替相場に大きな影響を与えることを知っていただきたいと思います。現在、北朝鮮政府が頻繁に弾道ミサイルを発射し、アメリカ政府を威嚇しており、これに対応してアメリカは海軍を日本海に展開するなどの軍事展開をおこなっています。

過去に実際にアメリカが行った戦争としては、2003年のイラク戦争を挙げることができます。2003年3月にイラク戦争が始まったわけですが、それ以前からイラク戦争勃発の観測が強く流れており、為替相場は大きくドル安トレンドを描いていました。例えば、2002年12月から2003年2月の3ヶ月間で、アメリカドルはスイスフランに対して9%も安くなっています。

戦争そのものが不人気でしたし、戦争が長期化すればアメリカの財政赤字が膨らむとも予想されていたのです。ところが、2003年3月にイラク戦争が始まってみると、アメリカ軍の圧倒的な軍事力がメディアを通じてFXトレーダーたちに伝えられ、イラク戦争はアメリカの圧倒的な勝利によって、早期に終結するという観測が強まりました。

このため、すぐさまアメリカドルの売りポジションは決済され、ドル高へトレンドが転換したのでした。このように、戦争は始まる前から為替相場における大きなトレンドを生み出し、戦争が始まってからはトレンドが一変することが多々あります。仮に北朝鮮とアメリカとの間で戦争の勃発が確実視される状況となれば、ドル安円高のトレンドが発生すると思われます。

そのためトレード手法としては、短期的な時間軸でのドル売り円買いとなります。いつ戦争が始まるか時期を読めないため、ポジションを長期間持つわけにはいきません。そして、仮に戦争が勃発し、短期間でアメリカが北朝鮮に勝利し、アメリカ軍が北朝鮮を軍事占領するようならば、一転してドル買い円売りのポジションを持つことが望ましいと思います。

短期間の時間軸であっても、買いポジションではスワップポイント収入も得ることができます。初心者の方が最低限、念頭に置いておくべきことは、戦時におけるトレード手法は、短期間の時間軸でポジションを持つということです。そしてチャート分析だけでなく日々の最新のニュースに敏感になることが重要です。

アメリカ大統領選挙

アメリカのGDPは世界経済のGDPの約20%から25%を占め、なおかつアメリカ海軍は太平洋や大西洋、インド洋など世界の海の制海権を握っている圧倒的大国です。このため、4年に一度実施されるアメリカ大統領選挙が為替相場に与える影響は大きいです。2016年に実施されたアメリカ大統領選挙は当初民主党のクリントン氏が優勢であり、よもやトランプ氏が当選することはないだろうというのが世界各国の専門家の予測でした。

ところが開票結果はトランプ氏の勝利となり、開票当日は為替相場は上下に乱高下しましたが、結果的にはローソク足は長い下髭をつける形となりました。つまり売りポジションはほとんど決済されてしまい、買いポジションが優勢となったのです。そして開票日の翌日以降は、一気にドル高円安トレンドが進行しました。

理由は、トランプ氏が選挙戦において掲げていた経済政策や金融政策が、マーケットに対してフレンドリーな内容であったためです。具体的には、大幅な法人税減税や、金融規制の緩和、そして大規模な金融緩和政策の継続です。これらの政策が実行されることを期待して、ドル円相場はわずか1ヶ月間で、1ドル105円台から118円台までドル高円安が進行したのでした。

このトレンド転換で、上昇トレンドに乗れたトレーダーはスワップポイント収入と為替差益を十分に獲得できたことになります。このように、アメリカ大統領選挙の事前予測と開票結果が異なった場合には、大きなトレンド転換が発生します。

アメリカ大統領選挙を利用したトレード手法としては、開票結果と日足チャート上のトレンド転換シグナル点灯を見極めたうえで、買いポジションを大規模に保有するか、あるいは売りポジションを大規模に保有するかの決断をすることが必要です。買いポジションを持つことができれば、為替差益だけでなく、多額のスワップポイント収入について期待できるのです。

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